サロン開業に必要なものは?準備すべき備品・届出・資金を徹底解説

この記事の監修者

㈱イレブン技術商品部 部長
インストラクター
村上 琴音(ムラカミ コトネ)

株式会社イレブンで商品開発とインストラクターを担当。資格と現場経験を活かし、個人サロンの成長を支援しています。

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「サロンを開業したいけど、何から揃えればいいの?」と悩んでいませんか。

開業届や備品、資金計画に集客ツール……やるべきことが多すぎて、頭がパンクしそうになりますよね。実は、準備の抜け漏れこそが、サロン開業で失敗する最大の原因のひとつ。逆に言えば、最初に「必要なものリスト」を把握しておけば、ムダな出費も焦りも大幅に減らせます。

イレブンからのアドバイス

この記事では、500以上のサロン開業を支援してきた株式会社イレブンが、開業に必要なものをカテゴリ別・サロン種類別に整理しました。エステ・脱毛・ネイル・リラクゼーション、どのサロンにも対応できるチェックリストになっているので、ぜひブックマークして活用してくださいね。

目次

サロン開業に必要なもの一覧【カテゴリ別チェックリスト】

まずは全体像を把握しましょう。サロン開業で準備するものは、大きく6つのカテゴリに分けられます。ここではカテゴリごとに一覧表でまとめたので、自分のサロンに当てはめながらチェックしてみてください。

① 届出・手続き関連

必要なもの提出先・備考
開業届(個人事業の開業届出書)税務署|開業から1ヶ月以内に提出
青色申告承認申請書税務署|開業から2ヶ月以内に提出で最大65万円控除
保健所への届出(該当する場合)保健所|まつエク・シェービングなど首上の施術を行う場合
防火管理者の届出(該当する場合)消防署|収容人数30名以上のテナントの場合

ボディエステやネイルだけなら保健所への届出は原則不要ですが、開業届と青色申告承認申請書のセット提出は全サロン共通で必須と考えてください。青色申告の特典を使わないのは、年間最大65万円の控除を捨てているのと同じなので、もったいないですよ。

② 物件・内装関連

  • 施術スペースの確保(自宅の一室 or テナント or マンションの一室)
  • 内装工事・壁紙やフローリングの施工
  • 照明器具(施術用の調光ライト+受付の照明)
  • 看板・サインプレート
  • 空調設備(エアコン・空気清浄機)
  • BGM用スピーカー

自宅サロンの場合は大がかりな内装工事なしでもスタートできますが、生活感が残ったままだとお客様のリラックス度に直結します。最低限、施術スペースと生活空間の動線を分けること、そして間接照明でサロンらしい雰囲気を演出することは意識しましょう。

③ 施術用の設備・機器

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設備・機器費用目安備考
施術ベッド(エステベッド)3万〜15万円電動昇降式は10万円〜。ネイルの場合はリクライニングチェアで代用可
業務用美容機器50万〜300万円脱毛機・痩身機・フェイシャル機器など。リースやレンタルも選択肢
スツール(施術者用チェア)5,000円〜3万円キャスター付きで高さ調整可能なものが◎
ワゴン(施術道具用)5,000円〜2万円3段タイプが使いやすい
タオルウォーマー(ホットキャビ)5,000円〜2万円フェイシャルやボディ施術にはほぼ必須
ステアライザー(消毒器)3,000円〜1万円器具の衛生管理用

なかでも一番コストがかかるのが業務用美容機器。最初からハイスペック機を導入するか、まずはリースで始めるかは資金状況と相談です。ちなみに、集客力の高い最新機器を導入するほうが結果的に資金回収が早いというケースも多いので、「安さ」だけで選ぶのはおすすめしません。

④ 備品・消耗品

  • タオル類(フェイスタオル・バスタオル・おしぼり)
  • シーツ・ベッドカバー
  • ガウン・ペーパーショーツ・ペーパーブラ
  • 施術用オイル・ジェル・クリーム
  • コットン・ガーゼ・スポンジ
  • 消毒用アルコール・手指消毒液
  • ゴミ箱・リネン回収用バッグ
  • ドリンク提供用のカップ・ポット

消耗品は地味ですが、オープン初日に「タオルが足りない!」となると致命的。タオル類はお客様1名あたり3〜5枚使うことを想定して、1日の予約枠数×5枚+予備を用意しておくと安心です。

⑤ 集客・販促ツール

  • ホームページ(WordPress等)
  • Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)
  • SNSアカウント(Instagram・LINE公式アカウント)
  • 予約システム(ホットペッパービューティー・STORES予約など)
  • ショップカード・名刺・チラシ
  • 口コミ依頼用ツール(QRコード付きカードなど)

意外と後回しにされがちなのがGoogleビジネスプロフィール。無料で登録できるのに、地域名で検索したお客様にダイレクトに表示されるので、開業前から登録しておくのがおすすめ。口コミが溜まるまでに時間がかかるからこそ、早めに始めて損はありません。

⑥ 会計・経理まわり

  • 会計ソフト(freee・マネーフォワード・弥生など)
  • 事業用の銀行口座
  • クレジットカード決済端末(Square・Airペイなど)
  • レシートプリンター or 領収書
  • インボイス登録(課税事業者の場合)

プライベートの口座とサロンの売上を一緒にしてしまうと、確定申告のときに地獄を見ます。開業前に事業用口座を作っておくだけで、経理の手間が格段にラクになりますよ。

【サロン種類別】必要なものの違いを比較(エステ/脱毛/ネイル/リラク)

「サロン」と一口に言っても、提供するメニューによって揃えるものはかなり変わります。ここでは4つのサロン種類ごとに、特に違いが出るポイントを整理しました。

エステサロンの場合

フェイシャルやボディケアがメインのエステサロンでは、施術ベッド・タオルウォーマー・各種オイルやジェルが基本装備になります。フェイシャルスチーマーや吸引器など、メニューに応じた美容機器も必要です。

保健所への届出は原則不要ですが、シェービングやまつエクを提供する場合は美容所登録が必要になるので注意してください。

脱毛サロンの場合

脱毛サロンは業務用脱毛機が最大の投資。1台100万〜300万円と高額なので、リースやレンタルで初期費用を抑える選択肢も検討しましょう。冷却ジェル・アイガードといった脱毛専用の消耗品も忘れずに。

美容ライト脱毛(光脱毛)なら保健所届出は不要ですが、医療行為との線引きを理解しておくことが絶対条件。厚生労働省の通知で定められた出力基準を超えると医師法違反になるリスクがあります。

ネイルサロンの場合

ネイルサロンは施術ベッドが不要な代わりに、ネイルデスク・集塵機・LED/UVライト・ジェルやポリッシュ類が必要です。初期費用は他のサロンに比べると低めで、自宅の一角でも始めやすいのが特徴。

保健所への届出も基本的に不要ですが、厚生労働省が定める「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」には目を通しておきましょう。お客様の安心につながります。

リラクゼーションサロンの場合

アロマトリートメントやボディケアがメインのリラクゼーションサロンは、施術ベッド・各種オイル・ホットストーンなどが基本セット。音響や香りの演出にこだわると、空間づくりの費用がやや高くなる傾向があります。

「あん摩マッサージ指圧」と名乗って施術する場合は国家資格が必要ですが、リラクゼーション目的の施術であれば資格不要で開業できます。ただし、広告表現には薬機法や景品表示法の規制がかかるため注意が必要です。

サロン種類別・特に必要なものまとめ
種類必須の主要設備保健所届出初期費用の目安
エステ施術ベッド・美容機器・タオルウォーマー原則不要(首上施術は必要)80万〜300万円
脱毛業務用脱毛機・冷却ジェル・アイガード原則不要150万〜500万円
ネイルネイルデスク・集塵機・LED/UVライト原則不要30万〜100万円
リラク施術ベッド・各種オイル・ホットストーン原則不要50万〜200万円

サロン開業の届出・手続きで必要なもの

「届出」と聞くと面倒に感じるかもしれませんが、実はサロン開業で必要な手続きはそこまで多くありません。ここではとくに重要な3つを押さえておきましょう。

税務署への開業届

個人でサロンを開業するなら、税務署への「個人事業の開業届出書」は必ず出しましょう。提出期限は事業開始日から1ヶ月以内。届出を出さなくても罰則はありませんが、出さないと青色申告の特典が使えなくなります。

最近は国税庁のe-Taxを使ってオンラインでも提出できるので、税務署に行く時間がない方も安心です。マイナンバーカードがあれば自宅から完結しますよ。

保健所への届出が必要なケース

ボディエステやネイル、リラクゼーションだけのサロンであれば保健所への届出は原則不要です。ただし、以下に該当する場合は「美容所」として保健所に開設届を出す必要があります。

  • まつげエクステ・まつげパーマの施術を行う場合(美容師免許も必須)
  • シェービング(顔剃り)などの刃物を使った施術を行う場合
  • 首から上の施術で、国家資格が必要なメニューを提供する場合

「自分のサロンは届出が必要なのかわからない」という方は、開業予定地を管轄する保健所に事前相談するのが一番確実。図面を持参して相談すれば、必要な設備基準も具体的に教えてもらえます。

そのほかの届出(青色申告承認申請書など)

届出・手続き提出先期限・ポイント
青色申告承認申請書税務署開業から2ヶ月以内に提出。最大65万円の所得控除が受けられる
給与支払事務所等の開設届出書税務署スタッフを雇用する場合。開設から1ヶ月以内
労災保険・雇用保険の届出労働基準監督署・ハローワーク従業員を雇用する場合に必要
インボイス制度の登録申請税務署課税事業者になる場合は検討。法人のお客様が多い場合に有利
イレブンからのアドバイス

一人サロンで開業するなら、まずは「開業届」と「青色申告承認申請書」の2つだけ出せばOK。書類は国税庁のサイトからダウンロードできるので、30分もあれば記入できますよ。

サロン開業に必要な資金の目安

準備するものがわかったら、次に気になるのは「結局いくらかかるの?」という話ですよね。ここでは物件タイプ別に、開業資金の目安を整理します。

自宅サロンの場合の初期費用

自宅の一室を活用するなら、家賃がかからない分、初期費用をぐっと抑えられます。内装の簡易リフォームと備品・機器の購入だけなら、30万〜100万円程度でスタートできるケースも珍しくありません。

ただし「安く始められる=何でもいい」ではないので要注意。とくに施術ベッドや美容機器はお客様が直接触れるものなので、価格だけで選ぶと施術の質やリピート率に影響します。

テナント・マンションサロンの場合の初期費用

テナント物件を借りる場合は、物件取得費(敷金・礼金・保証金)だけで家賃の6〜10ヶ月分が必要になることもあります。内装工事費、設備費、広告費まで含めると、150万〜500万円が目安。脱毛サロンで高額な業務用機器を導入するなら、ここに100万〜300万円が上乗せされる計算です。

物件タイプ別の初期費用ざっくり比較
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物件タイプ初期費用の目安特徴
自宅サロン30万〜100万円家賃不要。生活空間との切り分けが課題
マンションサロン80万〜250万円立地を選べるが、営業許可の確認が必要
テナントサロン150万〜500万円集客力が高い反面、固定費も高い

資金調達の方法(融資・補助金)

自己資金だけで賄えない場合は、以下のような公的な資金調達手段を検討してみてください。

  • 日本政策金融公庫の新創業融資制度…低金利・無担保・無保証人で融資を受けられる。美容系サロンの創業融資実績も豊富
  • 自治体の制度融資…都道府県や市区町村が設ける低金利融資。利子補給制度がある自治体も
  • 小規模事業者持続化補助金…販路拡大に関する経費が対象。ホームページ制作や広告費などに使える
  • 創業補助金(地域による)…自治体独自の創業支援策。返済不要なのが最大のメリット

補助金は返済不要ですが、申請に事業計画書が必要なので早い段階から準備を進めましょう。「使えるお金は全部使う」くらいの気持ちで、制度を調べておくのが開業成功への近道です。

サロン開業準備で見落としがちなもの5選

備品や届出はバッチリ準備したつもりでも、意外と見落とされやすいものがあります。ここでは、500以上のサロン支援経験のなかで「あとから慌てるオーナーさんが多い」と感じたアイテムを5つ紹介します。

① 施術同意書(カウンセリングシート)

施術前にお客様の体調やアレルギーを確認し、リスクについて同意をいただく書類です。万が一の肌トラブルが起きたとき、同意書がなければサロン側が一方的に責任を問われる可能性があります。テンプレートをネットで探して自サロン用にカスタマイズしておきましょう。

② キャンセルポリシー

「当日キャンセルは施術料の50%をいただきます」など、キャンセル時のルールを明文化したもの。口頭だけで伝えているサロンも多いですが、トラブル防止のためには予約時にお客様に書面やWEB上で提示して同意を得ておくのが鉄則です。

③ 予約管理システム

開業直後は紙の予約帳でも回せますが、予約の取りこぼしやダブルブッキングを防ぐためには、早い段階でオンライン予約システムを導入しておくのがおすすめ。無料プランのあるSTORES予約やSquare予約なら、コストゼロで始められます。

④ 損害賠償保険(サロン保険)

施術中のやけどや肌荒れ、お客様の持ち物破損など、万が一の事故に備える保険です。個人サロンでは加入していない方も多いですが、一度のトラブルで数十万〜数百万円の賠償リスクがあることを考えると、月額数千円の保険料は「必要経費」と捉えるべき。日本エステティック機構や各協会が提供するサロン向け保険をチェックしてみてください。

⑤ 衛生管理マニュアル

タオルの洗濯ルール、器具の消毒手順、施術室の清掃タイミングなど、衛生管理の手順を文書化したものです。一人サロンだと「自分がわかっていればいいや」と思いがちですが、将来スタッフを雇用する際にもそのまま引き継げるので、開業時から作成しておくのがベストです。

イレブンからのアドバイス

この5つは「なくても開業はできるけど、ないと困る場面が必ず来る」ものばかり。オープン前の余裕があるうちに整えておくと、開業後にバタバタしなくて済みますよ。

サロン開業で失敗しないための準備のコツ

必要なものがわかっても、準備の進め方を間違えると「開業日に間に合わない!」という事態に陥ることがあります。ここでは、開業をスムーズに成功させるための3つのコツをお伝えします。

開業3ヶ月前から逆算スケジュールを立てる

サロン開業の準備は、最低でも3ヶ月前からスケジュールを逆算して動くのが理想です。たとえば、テナント物件の場合は内装工事に1〜2ヶ月かかることもありますし、業務用美容機器の納品も2〜4週間は見ておく必要があります。

開業3ヶ月前からの逆算スケジュール例
時期やるべきこと
3ヶ月前事業計画書作成・物件選定・資金調達の申し込み
2ヶ月前物件契約・内装工事の発注・美容機器の選定と発注
1ヶ月前備品購入・集客ツール整備・メニューと価格の最終決定
2週間前開業届の提出・SNS告知開始・プレオープン
開業日グランドオープン

紙やスプレッドシートでタスクを可視化しておくと、抜け漏れを防ぎやすくなります。

備品は「初日必須」と「後から追加」に分けて揃える

開業前にすべてを完璧に揃えようとすると、費用も時間もパンクします。コツは、備品を「オープン初日に絶対必要なもの」と「軌道に乗ってから追加してもいいもの」に分けること。

初日から必須後から追加でOK
施術ベッド・施術チェア
メインの美容機器
タオル・シーツ類
施術用オイル・ジェル
消毒用品・衛生用品
ウォーターサーバー
BGM用の本格スピーカー
インテリア雑貨・観葉植物
追加メニュー用の機器
物販用の化粧品棚

まずは施術に直結するものだけに集中投資して、サロンの売上が安定してきたらインテリアや追加メニューに予算を回す。この順番を守ることで、開業直後の資金ショートを防げます。

プロに相談して準備の抜け漏れを防ぐ

はじめてのサロン開業では、どうしても「自分が知らないこと」に気づけないもの。美容機器メーカーの開業支援や、サロン専門のコンサルタントに相談することで、見落としを大幅に減らせます。

たとえば株式会社イレブンでは、これまで500以上のサロン開業・経営改善を支援してきた実績があります。物件選びから機器の選定、開業後の集客まで一貫してサポートしているので、ひとりで悩んでいる方はぜひ一度相談してみてください。

サロン開業に必要なものでよくある質問

サロン開業に資格は必要ですか?

エステ・脱毛・ネイル・リラクゼーションなど、一般的な美容系サロンの開業に国家資格は不要です。ただし、まつげエクステには美容師免許、シェービングには理容師免許が必要です。また、国家資格は不要でも民間資格を取得しておくとお客様の信頼度アップにつながります。

サロン開業の最低費用はどのくらいですか?

自宅サロンで高額な美容機器を使わない場合、最低30万円程度からスタート可能です。テナント物件で本格的に開業する場合は150万〜500万円が目安。脱毛サロンなど高額機器が必要な業態では、そこに機器代が上乗せされます。

サロン開業に保健所の届出は必要ですか?

ボディエステやネイル、リラクゼーションのみの施術であれば、保健所への届出は原則不要です。ただし、まつげエクステ・まつげパーマ・シェービングなど首から上の施術や、国家資格保有者が必要な施術を行う場合は保健所への開設届が必要になります。判断に迷うときは管轄の保健所に事前相談しましょう。

サロン開業の届出で最低限必要なものは何ですか?

個人サロンなら、税務署に提出する「開業届」と「青色申告承認申請書」の2つは最低限出しておきましょう。青色申告承認申請書を提出しておけば、最大65万円の所得控除が使えるようになります。

一人でサロンを開業する場合でも保険は必要ですか?

はい、一人サロンでも損害賠償保険(サロン保険)への加入を強くおすすめします。施術中の肌トラブルやお客様の持ち物破損など、万が一のリスクに備えておくことが大切です。月額数千円で加入できるものが多いので、開業前に加入しておくと安心です。

まとめ

サロン開業に必要なものは、届出・物件・設備・備品・集客ツール・会計まわりと多岐にわたります。でも、ひとつずつ整理してチェックリスト化すれば、そこまで怖いものではありません。

この記事のポイント
  • サロン開業に必要なものは6カテゴリに分けてチェックリスト化するのが効率的
  • エステ・脱毛・ネイル・リラクで必要な設備や届出が異なるので、自分のサロン種類に合わせて準備を
  • 届出は「開業届+青色申告承認申請書」が最低限。保健所届出は施術内容による
  • 初期費用は自宅サロン30万円〜、テナント150万円〜が目安。補助金や融資も積極的に活用
  • 施術同意書・キャンセルポリシー・サロン保険など、見落としがちな準備も忘れずに
  • 備品は「初日必須」と「後から追加」に分けて、資金ショートを防ぐ

はじめてのサロン開業で不安な方は、ひとりで抱え込まずプロに相談するのも賢い選択です。株式会社イレブンでは、500以上のサロンを支援してきた経験をもとに、開業準備から集客・経営改善まで一貫してサポートしています。LINEで気軽にご相談ください。

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この記事を書いた人

イレブンのメディア事業部は、美容業界の最新トレンドや製品情報を取材・編集し、自社メディアやSNSで分かりやすく発信。サロン経営者とエンドユーザーを繋ぐ情報ハブとしてブランド価値と売上向上を継続的にサポートします。

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